脱医療・脱薬！もう病院に行くのやめませんか？医療依存からの脱却法

まずこちらの表をご覧ください。

この資料を見て、貴方は、何をどう感じますか？

社会保障制度の基本は保険料による支え合いと表面的にはお綺麗に見えますが実態からすると借金に頼っているのです。私たちの子供や孫の世代に負担を先送りが真の助け合いと言うならば、子ども子育て9.5兆円は、可笑しいとしか言えません。医療40.7兆円、介護12.7兆円、年金58.5兆円このバランスの悪さに一人ひとりができることは、病院に安易に行かないことしかありません。すぐ医者はもうやめませんか？2021年度の予算ですから年々うなぎのぼりです。

私たちの平均寿命は
男：８２歳　女：８８歳
ですからあと少ししたら平均寿命100歳になります。

医療に頼る生活を送るのを当たり前をされてしまった私たち。そんな私たちが医療依存からの脱却する方法はあるのでしょうか？

脱医療・脱薬

この方法こそ、筋トレエステ銀座に通おうということです。病後・予防に特化したプログラムをお客様お一人おひとりに合わせてカスタムオーダーしていきます。

５０歳を過ぎたら頃から激しい運動なんてしたくありませんから、リラックスしながら高級エステベッドに横になっているだけでいいとしたら、やらないという選択はありえません。あとは、経済的な部分だけです。時間は作ろうと思えばつくれます。お金はそうは時間ほど簡単ではないにせよ、人生は何を選択するかで決まるということです。

医療の世界で仕事をされている方であれば、より伝わりやすいようですが医療業界にいると薬への抵抗感はゼロになると言われています。普通なら家族には薬をなるべく使わせたくないとなるはずなのですが、なぜか医療従事者であればあるほど薬依存者が多くいます。薬というのは依存性があるということです。

いや、医療と薬には、依存性があります。日本で最も依存度が高いのは、宗教でも教育でもない医療です。医療依存から脱却するなんて不可能に近い状況です。すぐに良くなるような気がしてしまうそんな魔法のような薬を何度も何度も処方され、口にしていくうちに抵抗感が一切なくなってしまいます。子供の頃から病院にいかされるわけですから。

病状だけ伝えたら、医師にすぐに処方される薬って体にメリットだけではなくリスクもあるのですから、そのリスク説明はほとんどされません。薬局でも説明書のようなものが配られるだけです。国が承認して販売開始されたからといって国民全員でエビデンスを取り続けているようなものです。

何かあれば医薬品副作用救済制度に連絡をという程度で終わらせています。

救済制度相談窓口　０１２０－１４９－９３１

独立行政法人　医薬品医療機器総合機構（Pmda）

副作用により入院治療が必要になる重篤レベルでないと救済制度は適用にならないみたいですが動画コンテンツも準備されていて啓蒙活動を積極的に行っているとまではいえません。重篤ではない方々は、我慢してくださいという方針です。日本の国としては、お薬の副作用は、誰にでも起こる可能性があると明言しています。副作用で入院治療が必要な状態になれば社会復帰は極めて厳しいと言わざるおえません。たった１人でも副作用はでない医薬品を開発するのではなく、病気に対して高い効果を発揮する医薬品販売を推奨している時点で人の命の尊さを軽視していると言わざる負えませんがそれが国としても把握していることです。医薬品によって犠牲になる人が必ず出てしまうということで医薬品副作用被害救済制度があるわけですね。Pmda公式サイトには、「医薬品における健康被害について、民法では賠償責任を追及することが難しく、たとえ追求することができても、多大な労力と時間を費やさなければなりません。」を記載されています。

医師が処方したにも関わらず、医師の手元から離れた医薬品を患者側が適正に使用したかという問題を解決する方法をDXででデジタル庁は管理監督したらIT技術活用としては、より便利な仕組みができるでしょうね。ミスは必ず発生するということを念頭におくことで、医薬品だけでなく何事においても慎重な姿勢が求められます。信じてたのには勝手な思い込みでしかないということです。副作用についての説明責任は医師側にありますが医師は、基本的に無責任対応であることは知っておいてください。言葉が悪いですが医療行為を提供はしますが何が起こっても自己責任ですというスタンスは、顕著にでるのは手術などでインフォームドコンセントや小児科や精神内科などではインフォードアセンドという合意書にサインをさせるという流れがある点でお気づきになると思います。

病院やクリニックでは、医療行為は提供しますが、同意書にサインとなります。自己責任型インフォードコンセントと言われ、批判論も出ていますが医療行為というのは、それくらいリスクが伴うということを忘れてはいけません。医療行為は、十分に説明はしますので、患者側が判断してくださいという方針には変わりありませんが、これは酷なことです。社会保障制度の中で医療を提供する場合において、医療知識を国民すべてに公平に提供し、医療知識を最低限理解した国民に対して提供されなければ医師の診断結果をうのみにするしかないでしょう。いくら説明されたとて100％納得して判断するなんて不可能です。不安が残る中、妥協してサインをしているというのが現実です。

当然、医療行為で一命をとりとめ、医療に感謝する方々もいることでしょう。医療に感謝する方々の数と医療行為で苦しみ医療を恨む方々の数は、どちらが多いのでしょうか？

医療や医薬品は、なぜここまで信用を高めていったのでしょうか？

それは、米国で医薬品業界が一気に巨大化したからに他に理由はありません。投資が一気に医薬品業界に流れていった結果、この巨大な産業が完成したのです。その代表企業がファイザー社です。米国の製薬メーカーが世界の医薬品業界および日本の医療業界を牽引していったわけです。そしてそこに創薬ベンチャーや巨大日本企業が誕生して次から次へと新薬（イノベーティブ医薬品）の開発を成功させていきます。日本の場合、新薬は、最長10年と独占販売期間が決められているために何百億円から何千億円かけて開発に成功したとしても費用対効果が高いかと言われてしまえば米国ほどではありません。理由は、米国は薬の販売価格は企業が自由に決めることができる一方で日本など他国は、薬の価格は行政機関によって決められるからです。医薬品の世界市場規模は約150兆円、日本は約10兆円の市場規模で世界市場の約9％を占めていて、米国は約40％のシェアです。米国政府の後押しによって医薬品業界は、類を見ない巨大産業へと常に成長し続けています。

※市場規模等の詳細は、第一三共社のサイトや厚生労働省医政局のデータを参考にしています。

最後に、繰り返しになりますが

脱医療・脱薬

医療依存からの脱却法は、筋トレエステ銀座に通おうということです。病後・予防に特化したプログラムをお客様お一人おひとりに合わせてカスタムオーダーしていきます。予防プログラムにこそ光が当たる時代がきています。

そのうちこのタイトルで自費出版だそうと…誰かに使われないうちに！！