なぜ理学療法士は電気刺激療法（Electrical Stimulation Therapy）を知らないのか？

2025年6月8日

「なぜ理学療法士は電気刺激療法（Electrical Stimulation Therapy）を知らないのか？」という問いに対しては、正確には「知ってはいるが、あまり使わない・学ぶ機会が少ない」という背景があります。以下に、その理由を学術的・制度的・臨床的視点から解説します。

■ 1. 教育カリキュラムにおける扱いの小ささ

日本の理学療法士養成校（大学・専門学校）においては、「物理療法（温熱・光線・電気・超音波など）」はカリキュラムの中でも比較的小さな単元に分類されており、臨床実習で積極的に扱う施設も限られています。

• 医療法に基づく制度設計では、理学療法士の主たる役割は運動療法にあるとされ、電気刺激療法の実践は医師の指示下に限定されることが多いため、主体的に活用しにくい側面があります。

■ 2. 臨床現場での使用率が低い

電気刺激療法（TENS, NMES, FESなど）は一部の専門施設（脳卒中後の回復期病棟や整形外科リハ、大学病院の疼痛外来など）で使用されているものの、一般病院や老人保健施設ではコスト・時間・人員の制約により使用頻度が低いのが現状です。

• 結果として、「電気刺激療法を使いこなす理学療法士」に触れる機会が限られるため、学生や若手の臨床家が習熟する機会が乏しいのです。

■ 3. 電気刺激に対するネガティブな固定観念

特に日本では、電気刺激＝「一時的な痛みの緩和」「慰安的」「民間療法的」というやや軽視された認識が一部に存在します。これはかつての低周波治療器の乱用や誤使用（家庭用EMS含む）に起因しています。

• 実際には、欧州では神経筋再教育、米国では術後の筋萎縮予防など、科学的根拠に基づいた活用が進んでいます。

■ 4. 科学論文の英語バリアとアップデートの遅れ

最新のエビデンスは欧米の学術誌（例：Physical Therapy Journal, Journal of NeuroEngineering and Rehabilitation）に掲載されていますが、英語文献にアクセスし学習する文化が乏しい教育機関では、電気刺激療法のエビデンスアップデートが遅れがちです。

■ 5. 保険診療の制約

日本の診療報酬制度においては、理学療法の算定は「20分単位の運動療法」に対して認められることが多く、電気刺激療法の単体での算定が難しいため、「手間の割に報酬が得られにくい」治療手段として敬遠されがちです。

■ 結論：理学療法士が電気刺激療法を“知らない”のではなく、“触れるチャンスが極端に少ない”

理学療法士養成課程では、基本的な電気生理学、電気刺激の原理（パルス幅、周波数、電流強度など）は学習しています。ただし、それを臨床に生かす機会が乏しく、エビデンスも更新されにくいため、実用的な「スキル」として定着していないのです。

■ 今後の展望：EMS再評価の時代へ

• 高齢化社会とともに、非侵襲的かつ低コストな電気刺激療法（EMS、FES、TENS）は再評価され始めています。

• 筋萎縮・尿失禁・フレイル・神経リハ・更年期障害への応用も進み、新たなニーズと保険外施術（自費リハ）での活用が拡大しています。

■ 参考文献・資料一覧

1. 日本理学療法士協会 教育課程表（2022年度版）

2. 日本物理療法学会「電気刺激療法の臨床応用」

3. Kobayashi, M. et al. (2020). Application of FES in Post-Stroke Rehabilitation, Journal of Rehabilitation Medicine.

4. Petrofsky, J. (2011). The use of electrical stimulation in pain management, Pain Management Journal.

5. 日本の診療報酬体系とリハビリテーション算定要件（厚生労働省・2024年改定）